YouTubeは広告収益を当てにしない、登録者1万人で採用の応募が届く使い方

公認会計士の小山晃弘さんが、YouTubeを広告収益ではなく本業と採用の入口に使う方法を公開しました。
広告収益を当てにしているチャンネルほど、収入の組み方を見直す材料になります。

登録者3万人の広告収益は月10万円、編集費は月30万円

小山さんがこの動画を録ったのは、登録者3万人の頃です。
いまは11万人を超えています。

当時の広告収益は、月に数万円から10万円ほどでした。
コロナで家にいる人が増えた月は、20万円ほどになったこともあります。

一方で編集は外注していました。
相場は1本あたり約1万円です。
月に30本ほど出していたので、編集費だけで月30万円かかっていました。

広告収益だけを見ると赤字です。
小山さんはこれを、広告費を払っているのと同じだと考えています。
入ってくる広告収益は、運がよければ入るおまけという位置づけです。

YouTubeは入口、講座や顧問は後ろに置く

小山さんは「フロントエンド」「アップセル」「クロスセル」「バックエンド」という言い方を使っています。
無料の動画で見つけてもらい、その後ろに有料の相談や講座を並べる形です。
自分のチャンネルに置き換えるなら、視聴者に無料で渡す情報が動画で、有料の商品がその先になります。

小山さんは公認会計士として、経営塾とnoteの会員制を運営しています。
どちらも動画を見た人が入ってくる先の受け皿です。

本業の相談がYouTube経由で来る仕組み

実際に来ているのは、暗号資産の税務相談、毎月の数字を管理したい人の顧問、融資の支援、M&Aの案件です。

広告収益が赤字でも、ここにつながるかどうかが大事になります。
小山さんは目的を三つ挙げています。
本業の売上につなげること、未来の仕事を増やすこと、採用に使うことです。

セミナーの依頼が税務から別のテーマに変わる

小山さん自身や会社を知ってもらうことで、いまの仕事の延長にない依頼も増えました。
予備校の講師、大学のゲスト講義、取材、書籍の出版依頼です。

とくに変わったのはセミナーのテーマです。
以前は経営者団体や不動産の会で、顧問先を取るための税務の話をしていました。
いまは保険営業のトップが集まるMDRTやTOTから、経営者としてのモチベーションの保ち方を頼まれます。
100人から200人の前で話したこともあります。

税務の講演だけだったのが、まったく別のテーマで呼ばれるようになりました。
小山さんは、YouTubeがなければ起きなかったことだと書いています。

登録者1万人を超えると採用の応募が届き始める

三つの目的のうち、いちばん効いたのが採用です。
売上を伸ばす源はチームなので、輪が広がるほど前に進めます。

YouTubeは声や顔、考え方が伝わります。
対面で話したのとほとんど同じなので、入社後に「思っていた人と違った」というミスマッチが起きにくくなります。

以前の採用は、条件を書いた求人に応募してもらい、面接で働き方をすり合わせる形でした。
入社後にギャップを感じるのは珍しくありません。

登録者1万人を超えたあたりから、問い合わせフォームから履歴書が届くようになりました。
動機欄に「YouTubeを見ました」「考え方に共感しました」と書いてあります。
それ以前はゼロだったそうです。

小山さんは実際にそこから採用しています。
翌年1月から働き始めた公認会計士も複数います。
「来てくれませんか」と誘う採用から、「ここで働きたい」と言われる採用に変わったのが、いちばん大きな変化だといいます。

動画を撮る前に、見た人に次にしてほしいことを一行で書く

これから始める人への助言も書かれています。
撮影の前に、この動画を見た人に次に何をしてほしいかを一行で書き出す、というものです。

内容が絞られ、再生回数が少ないうちから問い合わせや応募という形で結果が見え始めます。

小山さんは、目的をはっきりさせて向き合えば、かけた時間とお金の何倍も返ってくると書いています。
いまの仕事を続けていても環境の変化や競合で縮んでいくので、会社と自分の可能性を広げる時間を取るほうがいい、という考えです。

出典：小山晃弘さんのnote

※円換算は1ドル＝160円（2026年8月時点の目安）です。