YouTube広告の除外テーマは10個、ゲーム実況と健康系が対象に

広告主が「この話題の隣に広告は出さない」と決められる設定が、YouTube広告の入札を左右します。
指定される側のチャンネルは、自分の動画がどの話題に入るかを選べません。

除外テーマは10個、旧17分類は10月1日に廃止

Google広告とDV360（Googleの広告配信ツール）には、広告主が話題ごとに広告を外せる「除外コンテンツテーマ」があります。
広告主がチェックを入れると、Googleの分類器がその話題の動画やサイトから広告を遠ざけます。
いわゆるブランドセーフティ（広告を出す場所として安全かどうか）の設定のひとつです。

テーマは10個で、ゲーム、健康、ニュース、政治、宗教、家族向けが並びます。
ゲームは格闘系と成人向け、健康はセンシティブと出所不明、ニュースは最近・センシティブ・主要でない出所、と細かく分かれます。

10月1日、DV360は旧来の分類による除外のほとんどを終了しました。
同じ日にデジタルコンテンツラベルも廃止され、話題ごとの指定はテーマに一本化されています。
Googleの第3四半期ロードマップによると、在庫モードとテーマはYouTubeとDV360のすべての在庫をカバーします。
対象はディスプレイ、動画、コネクテッドTV（ネット接続型テレビ）、音声まで広がります。

ゲーム実況と健康系、ニュース解説が外されやすい

テーマのうち3つはニュース向けです。
「News (recent)」は話題を問わず、新しいニュースを外します。
「News (source not featured)」は、Google NewsやYouTube Newsに載っていない媒体のニュースが対象です。

「Health (source undetermined)」はYouTubeだけに効きます。
Googleが「正確かもしれないが、引用が少ない」と説明する出所の健康情報が外れます。
「Content Suitable for Families」には、子ども向け（Made for Kids）に指定された動画が入ります。

つまり、ゲーム実況や健康、時事解説、キッズ向けの動画は、広告主のチェック1つで広告が付きにくくなります。
チャンネルが止まる話でも、広告収益が止まる話でもありません。
入札が減って、広告枠が埋まりにくくなるという話です。

選ぶのは広告主、決めるのはGoogle

テーマを選ぶのは広告主ですが、どの動画がどのテーマに入るかはGoogleが決めます。
広告主にも、1回の表示ごとの判定は見えません。
チャンネル側からは、なおさら確かめようがないんですよね。

分かるのは、広告の埋まりにくさや単価の低下という形だけ。
テーマに入ったことを教えてくれる画面はありません。

設定の場所も押さえておきます。
Google広告では「コンテンツ適合性センター」の詳細設定にある「除外コンテンツテーマ」です。
対象はYouTube、Googleディスプレイネットワーク、Googleの動画パートナー（外部サイトの動画枠）です。
YouTubeのスポンサーシップキャンペーンには適用されません。
DV360では広告主のレベルで1回だけ設定し、すべてのラインアイテムが引き継ぎます。

ギャンブルやアルコールの個別除外は消えました

DV360の旧分類には、アルコール、ギャンブル、タバコ、薬物、中傷、交通事故などがありました。
10テーマに、そのまま対応するものはありません。

Googleは、これらの機能は在庫モードの中に移ったと説明します。
在庫モードは、暴言や暴力、性的表現への許容度を3段階で決める設定です。
かつてギャンブルを1つのスイッチで外していた広告主は、いま分類を確認できない段階設定に頼ります。

検証会社の判定はばらつき、ニュースが損をしやすい

分類の正確さは、昔からの弱点です。
2026年1月にarXiv（論文の公開サイト）へ投稿された研究は、3,219本のニュース記事に付いた第三者検証会社の評価を調べました。
検証会社は、広告がどんな内容の隣に出たかを確かめる会社です。
安全でないと判定した割合は、IASが53.72%、DoubleVerifyが35.27%です。
Oracleは22.22%でした。

言い換えると、IASなら10本のうち5本あまりが安全でないとされます。
DoubleVerifyなら3本に1本です。
同じ記事でも、会社によって判定が変わります。

IASとDoubleVerifyの判定の一致度は0.19でした。
研究の著者らは、0.67を下回ると暫定的な結論にも使えないとしています。
その基準を大きく割り込んでいます。

ニュース記事の別の調査では、ニューヨーク・タイムズの記事の約30.3%が検証会社に安全でないと付されました。
ウォール・ストリート・ジャーナルでは43%です。
IASはこの分析に反論し、データは広告主のキーワード除外リストを反映していないと述べています。

Googleはテーマごとの誤判定率を公表していません。
各テーマが外す在庫の割合も、「News (source not featured)」の判断基準も非公開です。
業界共通の基準だったGARM（世界広告主連盟が2019年に作った枠組み）は、2024年8月に終了しました。

YouTubeは6年連続の安全認証、誤りは1%未満

2026年6月、YouTubeはShortsを含むブランド安全の認証をMRC（米国のMedia Rating Council）から取得しました。
6年連続です。
安全でない内容の隣に広告が出た割合は、1%未満だと報告されています。
100回に1回未満です。

認証の対象は、Google広告とDV360で買ったインストリーム広告とShortsの在庫です。
第三者のプログラムによるテーマ判定には及びません。

日本のチャンネルがどのテーマに入りやすいかは、原文に書かれていません。
ただ、分類するのはGoogleで、指定するのは広告主です。
ゲーム実況や健康、時事解説を作っているなら、この設定は他人事ではありません。

出典: PPC Land（2026年10月11日）