YouTube、再生回数を「最初の1フレーム」でカウントへ。8月24日から全形式で統一
- YouTubeが2026年8月24日から、動画が再生された瞬間に再生回数をカウントすると発表しました。Shortsに続き長編にも適用されます。
- 再生回数が実質的に水増しされるため、ブランド案件の交渉では有利になる一方、広告主との信頼を損なうリスクがあります。
- 企業案件やスポンサー収入を得ているチャンネル運営者と、広告費を払うブランド側の双方に影響があります。
YouTubeの再生回数の数え方が変わります。
2026年8月24日から、動画が再生され始めた瞬間、つまり最初のフレームが表示された時点で「1再生」としてカウントされるようになります。
Shortsではすでにこの方式でしたが、長編動画を含むすべての形式に広がります。
これまで長編動画で再生とみなされる基準は、公式には明らかにされていませんでした。
30秒前後とも言われていましたが、公の説明はありませんでした。
今回の変更で、その基準が実質ゼロ秒になります。
YouTubeはヘルプフォーラムの投稿で、次のように説明しています。
動画が再生を始めた瞬間、つまり最初のフレームから、再生としてカウントされます。
この基準は2026年8月24日から、すべての形式に世界中で適用されます。
この変更で、公開される再生回数は全体的に増える見込みです。
YouTubeは「指標がすべての形式で統一されれば、クリエイターは自分たちのリーチをより正確に把握でき、ブランドパートナーやスポンサーに価値を自信を持って伝えやすくなる」と期待を述べています。
YouTubeのクリエイター担当、Rene Ritchie氏もBusiness Insiderの取材で、新しい公開再生数がブランド案件の交渉に役立つことを期待していると話しました。
その上で「どれだけの人に届いているかを、よりよく把握できるようになる」と説明しています。
ここが一番大事なところです。
最初の1フレームでカウントされるということは、動画をクリックしてすぐ離脱した人も「再生」として数えられます。
ブランド案件の広告が動画の途中で読まれる場合、そうした人は広告をまったく見ていません。
それでも公開上は再生回数に加算されるので、広告主が実際のリーチより多く届いたと感じる可能性があります。
この「水増し」問題は過去にもありました。
2019年、Facebookは「3秒再生で1再生」とする基準をめぐり、広告代理店による集団訴訟で4000万ドルを支払って和解しています。
代理店側は再生回数が最大で900%水増しされたと主張していました。
YouTubeの新しい方式にも、同じような懸念がつきまとうわけです。
とはいえ、実際にどの程度の差が出るのかはまだ分かりません。
公開再生回数と実際に動画を最後まで見た人の数を比較できるデータは、変更後にクリエイターが公表しないと見えてきません。
ブランド企業や広告代理店がどう反応するかも、今後の注目点です。
元記事: Tubefilter
自分のチャンネルにどう影響するか
まず確認しておきたいのは、あなたのチャンネルがどちらの立場かです。
公開再生数はこれから増える方向に変わりますが、実際に動画を見た人の数は変わりません。
- 公開再生数だけで判断せず、平均視聴時間や視聴維持率もセットで確認しておくと、数字の変化に惑わされません。
- ブランド案件の提案資料には、公開再生数だけでなく、視聴完了率やエンゲージメント指標を並べて記載しておくと、広告主側の「水増し」懸念を先回りして払拭できます。
- 企業案件のレートを公開再生数ベースで決めているなら、8月24日以降の数字でどう再計算するか、契約書の集計方法をあらかじめ確認しておくと、あとで揉めません。
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