YouTubeがテレビ同時視聴の新指標「Co-Viewed」を追加、案件の実績報告に使える数字

YouTubeがテレビの同時視聴を推計する新指標を追加

YouTubeが「Views (Co-Viewed)」という新しい指標を追加しました。
1台のテレビ画面を複数人で見ているとき、その人数をまとめて数えるための指標です。
日本語にすれば「同時視聴」といった意味になります。

発表したのは、YouTubeでクリエイターとの窓口を担うRene Ritchieさんです。
YouTube公式のCreator Insiderチャンネルの動画で説明しました。

テレビ画面では、1日あたり平均10億時間を超えるYouTubeが視聴されていて、友人や家族と一緒に見ることもよくあります。
これまでは、テレビ機器での再生はすべて1回の視聴として数えていました。
同時視聴は、テレビで見ている総人数を推計します。

単純計算で、1人が1時間見るとして10億人分の視聴にあたります。
リッチーさんは3人家族が一緒に見た場合を例に挙げ、これを3人として数えると説明しています。

ここが一番大事なところです。
YouTubeは「3人いる」と本当に把握しているわけではありません。
リッチーさん自身が「推計」という言葉を使っています。
ではどうやって推計しているのか。
その方法は動画の中で示されていません。
TubefilterがYouTubeに問い合わせたところ、返ってきたのはこの動画への案内だけで、質問への答えはありませんでした。

指標の扱いも確認しておきます。
共視聴は公開されません。
運営者のYouTubeアナリティクスのタブにだけ出る数字です。

案件交渉で使える「プラットフォーム公認」の数字

リッチーさんは、この指標の使い道をはっきり示しています。
企業案件の交渉で、テレビでのコンテンツの影響力と価値を伝える数字として使える、という説明です。
報告や提案の場面で、好きなタイミングで使えるとも述べています。

これはプラットフォームが裏付けた指標なので、テレビでのコンテンツの影響と価値を示すものとして、企業案件の交渉に使えます。

これは公開指標ではなく、交渉の場でブランド担当者に見せる数字です。
視聴者側には見えません。

再生回数の数え方変更と時期が重なっています

共視聴の発表は、再生回数の数え方の変更から数週間後のことでした。
YouTubeは動画の最初の1フレーム目で再生回数をカウントする方式に切り替えています。
このときの理由も「ブランドやスポンサーに、自分の本当の規模と価値を伝えやすくするため」というものでした。

その後、Agentioのデータで、最初のフレーム基準の再生回数は実際の視聴より平均40%多く表示されていることが分かっています。
公開されている回数だけを見て案件を結んだブランドは、平均で67%多く支払っていた計算になります。
表示が10なら実際に見られていたのは7回程度、支払いは本来100で済むところに167、という水準です。

いま、クリエイターとブランドの両方にとって最も信頼できる数字はEngaged Views（一定時間以上見られた再生）だとTubefilterは書いています。
共視聴と同じく運営者だけが見られる指標で、一定時間見続けたときに初めて1回として記録されます。
その線引きは30秒前後だという話が出ていますが、公式に示された数字ではありません。

日本での提供状況や、テレビ視聴の扱いについて、原文には書かれていません。

ブランドはYouTubeの指標を信用しなくなるのか

原文の筆者は、この2つの変更が重なったことで、ブランドがYouTubeの指標を信用しなくなる方向に向かわないかと見ています。
測定できるはずの動画の実績が見えにくくなるほど、クリエイターとの取引を避ける動きにつながりかねない、という指摘です。

これは原文の筆者の見方です。
YouTubeが推計の精度をどう担保しているのか、共視聴が案件の金額にどう跳ね返るのかは、原文の範囲では分かりません。