クリエイター5095人を調査 「年収1万ドル未満」が3人に2人、企業案件が頼みの綱に
- 海外の調査会社が5095人のクリエイターに聞いた、収入と企業案件の実態が公開されました。
- 年収1万ドル未満が3人に2人を占め、10万ドル以上はわずか5%でした。
- 一方で「他人のPR動画を完全に信頼する」と答えた人は15%しかいませんでした。
3人に2人は年収1万ドル未満
CreatorIQとinfluencers.clubが、5095人のクリエイターに収入や企業案件について聞いた調査結果を公開しました（Tubefilter）。5000人を超える規模の調査は珍しく、感覚で語られがちなクリエイターの実態を数字で確認できます。
まず収入です。
- 年収1万ドル未満 … 3人に2人
- 年収10万ドル以上 … 5%
- コンテンツが主な収入源ではない … 62%
日本円にすると、1万ドルはおよそ150万円ほど。多くの人が、別に仕事を持っているか、複数の収入を組み合わせて生活していることになります。
企業案件が頼みの綱
そのうえで46%が、企業案件を収入の大部分だと答えました。広告収益だけでは足りていない、という構造がはっきり出ています。
案件の形はこうでした。
- 単発と長期の組み合わせ … 43%
- 単発のみ … 42%
- 長期契約 … 12%
長期契約はまだ少数派です。成長の一番の壁として35%が「案件が足りない」を挙げ、報酬については半数以上が「増えていない」と感じていました。
「他人のPR動画は信じていません」
この調査でいちばん考えさせられるのが、ここです。
他のクリエイターのPR動画を「完全に信頼する」と答えた人は、15%しかいませんでした（「やや信頼する」は48%）。作っている本人たちが疑っているものを、視聴者が丸ごと信じるとは考えにくいところです。
フォロワー50万人以上の層では、53%が「視聴者が求めるものと、スポンサーが求めるものの間に緊張を感じる」と答えました。規模が大きくなるほど、板挟みは強くなるようです。
では何があれば信頼できるのか。答えはこうでした。
- いい点と悪い点の両方に触れている … 25%
- 長く続いているパートナーシップである … 22%
- 信頼できる人物である … 14%
- PRだとはっきり書いてある … 13%
AIは脇役のまま
AIについては、28%がまったく使っていないと答えました。使っている人も、用途は企画出し（28%）や字幕の編集（24%）といった補助的なものが中心です。
AIが作ったコンテンツそのものには40%が反対していて、AIを使う圧力を「感じない」が65%でした。少なくとも今は、制作の中心には置かれていないようです。
ちなみに73%が、すべての作業を一人でこなしていると答えています。
自分のチャンネルにどう影響するか
「他の人はどうしているんだろう」を知る材料になる調査です。自分のチャンネルに落とすなら、3つあります。
1. 収入の柱を広告だけにしない
企業案件が収入の大部分という人が46%いる一方で、年収1万ドル未満が3人に2人という現実があります。
広告収益だけで組み立てていると、Shortsの広告単価の話のように、プラットフォーム側の事情が収入に直撃します。案件、自分の商品、メンバーシップなど、柱を複数持つ準備を早めに始めておきたいところです。
2. PR動画では「悪い点も言う」
信頼できる条件の1位が「いい点と悪い点の両方に触れている」でした。いいことだけを並べたPR動画は、そのときの単価と引き換えに、視聴者の信頼という長い目で見た資産を削ります。
案件を受ける段階で、正直に触れられる契約かどうかを確認しておきましょう。「悪い点に触れてはいけない」という条件がついている案件は、この観点では危ないです。
3. 長期契約を取りにいく
長期の案件は全体の12%しかありません。裏を返せば、単発を繰り返すより長期に持ち込めたチャンネルは少数派で、収入も安定します。
信頼できる条件の2位が「長く続いているパートナーシップ」だったことも見逃せません。長期契約は、収入が安定するだけでなく、視聴者からも好意的に受け取られやすいということです。提案のときの材料に使えます。
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